脱炭素に取り組む企業必見
電気でできる省エネ＆脱炭素化7選
電気料金の値上げ、脱炭素の掛け声を受けて省エネについて真剣に考えている企業のみなさま、何から始めようか迷っていませんか。設備の状況や電気の利用状況によってできることは異なりますが、コストがかからない手法から新しい設備の導入まで、さまざまな方法があります。
企業の省エネ・脱炭素対策とメリット
2050年カーボンニュートラルに向けて、そしてエネルギーコストの削減も見据えて、自社もいよいよ脱炭素に動き出さなければ。そのような検討を始めた企業のご担当者さま、その第一歩として電気の使い方を見直しませんか。
そもそも何ができるのかがわからない場合は、まずは以下をご覧ください。企業ができる省エネ・脱炭素対策の例と、期待できる効果を挙げました。
➊太陽光発電の導入：自家消費して購入電力を削減
➋LED化：消費電力1/3、長寿命
➌人感センサー：消し忘れ防止
➍社用EVの導入：CO2排出量削減
➎空調設備の清掃、設定、更新：空調効率UPと消費電力DOWN
➏変圧器の更新：集約合理化、電力ロスの削減
➐デマンドコントロールシステム：ピーク電力削減
気になるものがありましたら、やまとへお問い合わせくださいね
太陽光発電の導入
敷地内に設置し、発電電力を自社施設で使う自家消費型太陽光発電は、企業のエネルギーコスト削減と気候変動対策として注目されています。日射のある時間帯はその電気を利用するので電力会社からの購入分は減少。発電時にCO2を排出しない自然エネルギー由来の電気で、環境にやさしく地域に貢献する事業を進めることができます。
ただし自家消費型太陽光発電には、発電した分はすべて使わなければならないという注意点が。発電量が消費量を超えると「逆潮流」という現象が生じ、発電がストップしたり機器が故障したり、さらには配電系統（配電線）の劣化や、電力の安定供給を妨げる要因にもなってしまいます。 電力消費量を踏まえた設備設計、容量選定が大前提。自家消費型太陽光発電の設置は慌てず進めることが大切です。
逆潮流で起きうる問題
・発電ストップ
・機器の故障
・配電線の劣化
・電力安定供給を妨げる など
太陽光発電設計施工の豊富な実績を誇るやまとは、自家消費型太陽光発電の最適解をご提案します。お問い合わせはこちらから（問い合わせフォーム）
LED化
LED照明は消費電力が蛍光灯や電球、水銀灯の1/3～1/2と大きな省エネ効果を発揮します。事務所や生産現場はもちろん、見落としがちな誘導灯もLED化することで照明の電力使用量の削減が可能です。
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人感センサー
照明を消し忘れると、電気を無駄に消費してしまうことに。まずは不在時、不要時の消灯を徹底することが大切ですが、人を感知してON・OFFを自動で行う人感センサーに頼るのも対策の一つです。廊下やトイレ、給湯室、倉庫など滞在時間の短い空間に適しています。
社用EVの導入
CO2排出量削減、エネルギーコスト削減の面では、社用車にEVを採用するのも有効です。
以下は自動車が1km走行するのにいくらかかるかを示した図です。
さらにEV充電設備と太陽光発電があれば自然エネルギーで車を走らせることになり、環境負荷軽減がかないます。またEVを移動する蓄電池ととらえればBCP（事業継続計画）対策にもなります。
空調設備の清掃、設定、更新
コストをかけずにできる省エネ対策は2つ。
ひとつは設定温度の見直しです。冷房ならまずは1℃上げる、暖房は1℃下げることで消費電力は削減できます。誰もいない部屋で運転したまま放置するのは絶対NG。日ごろの意識づけも大切です。
2つ目は室内機のフィルター、室外機のフィンの清掃です。汚れは空調効率を低下させます。清掃を年2回必ず行うなどのルールをつくっておくといいかもしれません。
例えば導入から20年以上過ぎているなど経年劣化が進んでいる空調設備は、最新の高効率タイプに更新することで電力消費を抑えられます。古い型は故障時の修理が困難なことも。早めの計画がおすすめです。
変圧器の更新
大きな建物やたくさんの電気を使う企業で高圧電力を受電している施設には、高圧受変電設備が必ずあります。このなかの「変圧器」が複数台あり、負荷に余裕がある場合は省エネのチャンス。変圧器の台数を減らし集約することで電力損失を低減し効率的に稼働させることができます。
変圧器の法定耐用年数は15年と言われているので、そのくらいになっていたら高効率タイプに更新することで大幅な省エネが可能です。
デマンドコントロールシステム
デマンドは日本語に訳すと「需要」です。ここで言うデマンドとは、30分間に使用する電力（W）の平均値のこと。これを管理することをデマンドコントロールと言います。
具体的には、電気を使いすぎそうなときはデマンド監視が機器の電力消費を減らすよう注意を促します。IoTによって自動で機器を操作し消費電力の調整をする手法もあります。
電気をもっとも使う時間帯のピーク電力を抑えられると、契約電力によって決まる電気の基本料金も低くなります。
固定費のコストダウンにつながりますね。
どこに頼むかも大切
ここに挙げた以外にも、企業ができる省エネ対策はまだまだあります。自社でどのようなことができるのか、まずは専門家に相談を。信頼できる業者とともに効果的な省エネ対策を実施しましょう。
やまとは自信、実績ともにあります。省エネ対策でお困りの際はお気兼ねなくご相談ください
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