あたらしいエネルギーを
考えるwebマガジン

「やまとの電気」を提供するネクストパワーやまとに新しいサービスが登場しました。その名も「Eneseed」。大和電機グループが提案してきた再生可能エネルギーのあたらしい展開です。環境価値を活用することで、いつも使う電気がCO₂排出量ゼロの電気に。実質再エネ100％電力を供給します。「2050年までにカーボンニュートラル」達成に近づくための具体策です。

「Eneseed」とは

「エネシード」と読みます

「Eneseed」は、「やまとの電気」と組み合わせてご利用いただくオプションメニューです。再生可能エネルギー（以下、再エネ）由来の非化石証書などの環境価値を活用し、実質再エネ100％かつCO₂排出量ゼロの電気をお届けします。

2021年6月現在は離島を除く九州電力エリアのお客さまへ提供しています

環境価値を活用するとは

再エネ発電の電気にはふたつの価値があります。ひとつは電灯をつける、機械を動かすなどの電気そのものの価値。もうひとつがCO2を排出しないという価値。後者が「環境価値」です。

再エネ発電の電気の価値
➊電気そのものの価値（電灯をつける、機械を動かす）
➋環境価値（CO2を排出しない）

「Eneseed」は環境価値を電気に付与するものです。つまりCO₂を排出しないという価値をいつもの電気にプラスします。これまでと同じ使い方で、CO₂排出量ゼロの電気を使っていることになるのです。
これにより脱炭素化に貢献することができます。

環境価値についてはこちらのエネクリップ記事もご覧ください。
＞知る、学ぶ。「グリーン電力証書・Ｊクレジット・非化石証書」とは？

世界規模で目指す、脱炭素社会の実現

いま、世界全体が脱炭素化を進めています。2015年に採択されたパリ協定では、以下のことが共通目標として掲げられました。

世界の平均気温上昇を産業革命以前に比べて2℃より十分低く保ち、1.5℃に抑える努力をする
そのため、できるかぎり早く世界の温室効果ガス排出量をピークアウトし、21世紀後半には、温室効果ガス排出量と（森林などによる）吸収量のバランスをとる

今さら聞けない「パリ協定」 ～何が決まったのか？私たちは何をすべきか？～｜広報特集｜資源エネルギー庁 (meti.go.jp)

＞知る、学ぶ。「パリ協定」（エネクリップ記事）

また、パリ協定では各国の削減・抑制目標を5年ごとに更新し提出することが求められています。日本も2020年10月、菅総理大臣が所信表明演説で「2050年までに温室効果ガスの排出を全体としてゼロにする、すなわちカーボンニュートラル、脱炭素社会の実現を目指す」と宣言。採択当時の「2050年までに80％削減」から目標が引き上げられました。
目標達成に近づく具体策のひとつが、再エネ100％電力を選ぶことです。

民間へ広がるカーボンニュートラル、脱炭素化の意識

「2050年までにカーボンニュートラル」の意識は民間にもじわじわと浸透しています。特に電力でその動きは顕著で、企業の使用電力の再生可能エネルギー100％達成を目指す「RE100」や「再エネ100宣言RE Action」の枠組みが誕生したことも、社会全体の意識の高まりを物語っています。

＞知る、学ぶ。「RE100」（エネクリップ記事）

やまとの再エネ事業は新しいステージへ

当ウェブマガジンの記事で以前にも書いた通り、日本の需要家が再エネ100％電力を調達する方法は3つあります。
＞知る、学ぶ。「RE100」（エネクリップ記事）

➊再生可能エネルギーを自ら発電する
➋再生可能エネルギーを購入する
➌環境価値の証書を購入する

これまで大和電機グループは、主に太陽光発電設備の建設とメンテナンスによって➊の方法での調達をサポートしてきました。「やまとの電気」と「Eneseed」の活用は➋にあてはまります。再エネ普及に取り組んできたやまとの新たな取り組みです。
いつもの電気の契約に追加することで再エネ100％電力を導入できるので、より手軽な環境対策と言えるのではないでしょうか。

EV購入補助金の要件に対応

ちなみに「Eneseed」は、環境省が補助する「再エネ電力と電気自動車や燃料電池自動車を活用したゼロカーボンライフ・ワークスタイル先行導入モデル事業」の、「再エネ100％電力調達」の要件に対応しています。

※上記事業は2021年11月をもって受付を終了しています。

これは電気自動車やプラグインハイブリッド車の購入資金を補助する事業で、受給には4年間の再エネ100％電力の調達と、モニター調査への参加が要件になっています。

事業の詳細についてはこちらをご覧ください。
＞環境省_令和２年度第３次補正予算に盛り込まれた「再エネ電力と電気自動車や燃料電池自動車等を活用したゼロカーボンライフ・ワークスタイル先行導入モデル事業」等の補助要件等について (env.go.jp)

これ以外に、経済産業省も車両と外部給電器等の購入についての補正事業を実施していましたが、2021年5月31日で受付を終了しました。

2050年、カーボンニュートラル達成に向けて

電気は暮らしにも事業にも欠かせないもの。それが100％再エネ電力になればCO₂排出量削減に大きな期待が持てます。もちろん、エネルギーを大切に使う「省エネ」の心掛けも忘れることなく、カーボンニュートラルを願う多くの方に「Eneseed」を選んでいただけたらと思います。